年間休日112日は多い?それとも少ない?

年間休日112日は、1年間で112日の休みがある労働条件です。この休日数が多いのか少ないのか、気になる方も多いでしょう。実際には、平均的な年間休日数とほぼ同じであり、日本の企業の中では比較的一般的な部類に入ります。では、具体的にどのような休日の内訳になっているのでしょうか。

年間休日112日の内訳

年間休日112日の内訳は、月に9〜10日の休日があることを意味します。シフト制の場合、1日の労働時間は約8時間になることが多いでしょう。

完全週休2日制の場合は、土日または日曜と平日1日が休みとなり、祝日や盆、正月などに少しの連休が取得できます。週休2日制の場合は、日曜と一部の土曜、祝日、盆、正月が休日になることが一般的です。

平均との比較

厚生労働省の調査によると、労働者一人当たりの平均年間休日数は116.0日です。年間休日112日は、この平均よりも3.5%、つまり4日ほど少ない計算になります。

ただし、110日〜119日の休日数を設定している企業は全体の18.7%を占めており、年間休日112日はこの中央値に位置しています。企業規模が小さいほど休日数が少なくなる傾向にあることも、調査から明らかになっています。

年間休日112日の仕事のメリット

年間休日112日の仕事には、いくつかのメリットがあります。

ある程度の連休が取得可能

年間休日112日であれば、正月や盆などに5連休程度の長期休暇を取得しやすい環境であると言えます。有給休暇も活用すれば、定期的に海外旅行に行くことも可能でしょう。ワークライフバランスを保つためには、このくらいの休日数があることが望ましいと考えられます。

比較的仕事を選びやすい

年間休日112日の仕事は、企業全体の中でもボリュームゾーンに入ります。そのため、休日数が多い人気企業ほどの競争率はなく、比較的仕事を選びやすいのが特徴です。「高望みはしないが、やりがいのある仕事とプライベートを両立させたい」という方に適しているでしょう。

年間休日112日の仕事のデメリット

一方で、年間休日112日の仕事にはデメリットもあります。

職場によっては連休が取りにくい

会社の休暇制度によっては、年間休日112日では連休の取得が難しい場合があります。例えば、完全週休2日制の場合、104日が固定の休日となり、残りは8日しかありません。繁忙期や閑散期の状況、会社の文化によっては、連続した休暇の取得が歓迎されないこともあるでしょう。

待遇が良くない場合もある

企業規模が小さいほど年間休日数が少なくなる傾向があるため、年間休日112日の企業には待遇面で物足りなさを感じる場合もあります。求人票の内容をよく確認し、自分の希望する労働環境と合うかどうかを見極めることが大切です。

年間休日112日の仕事が多い業界職種

年間休日112日の仕事が多い業界としては、以下のようなものが挙げられます。

  • 小売卸売業(平均107.0日)
  • その他サービス業(平均110.4日)
  • 複合サービス事業(平均115.2日)
  • 製造業(平均113.3日)
  • 医療福祉(平均112.4日)

これらの業界では、年間休日112日前後の企業が比較的多く見られます。ただし、これはあくまでも業界の平均値であり、個別の企業によって休日数は異なります。

自分の希望する業界職種の平均的な年間休日数を把握したうえで、個別の求人内容を確認することが重要です。

まとめ

年間休日112日は、日本の企業の中では平均的な休日数であり、多すぎず少なすぎずちょうどよい設定と言えます。月に9〜10日の休日があり、ある程度のまとまった休暇も取得しやすいでしょう。

一方で、会社の制度によっては連休の取得が難しかったり、待遇面で物足りなさを感じたりする可能性もあります。

年間休日数は、仕事選びの重要な指標の一つです。しかし、休日の多さだけでなく、自分のライフスタイルや価値観に合った企業を選ぶことが何より大切。

この記事を参考に、自分に最適な年間休日数の仕事を見つけてください。

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