年間休日118日は少ない？内訳まとめ

就職や転職の際に年間休日数は大きな関心事の一つです。働き方が多様化する中で、プライベートの時間をどれだけ確保できるかは重要な判断材料となります。この記事では、年間休日118日という日数が世間的にどのような位置づけにあるのかを詳しく見ていきましょう。

年間休日を気にする人が多いこと

就活の際に気にするランキング上位には必ず年間休日数が入ります。仕事とプライベートのバランスを大切にする現代社会において、休暇の多寡はとても気になるポイントと言えるでしょう。

ゴールデンウィークやお盆休みなどの長期休暇がある場合、トータルで年間118日の休みというのは果たして多いのか少ないのか。世間的な水準を知ることは転職先を選ぶ上で参考になります。

日本の企業における年間休日数はどのくらいなのでしょうか。客観的なデータを確認することで、118日という数字の位置づけを把握しましょう。

厚生労働省の調査によると、労働者一人当たりの平均年間休日総数は116.0日とのこと。つまり日本の企業の平均的な休日数は年間116日前後だと言えます。

118日は116日よりも2日多い計算になります。平均値と同程度か、あるいはそれを少し上回る休日数だと見ることができるでしょう。

118日の休日はどのように配分されているのが一般的なのでしょうか。内訳を見ていくことで、具体的にどんな休暇が取得できそうか想像できます。

土日が休みの完全週休二日制の場合、1年の土日の日数は週2日×52週で104日。118日からこれを引くと14日が祝日や夏期年末年始休暇に充てられていることが分かります。

14日の内訳としては、ゴールデンウィーク（5日）、お盆休み（5日）、年末年始休暇（5日）などが一般的です。この3つの休暇が合計15日になるので、そこから1日程度の土曜出勤があるイメージです。

年間休日118日の会社でも、1年に3〜4回ほど土曜出勤日が設けられているケースが多いです。あくまで目安にはなりますが、118日の休日すべてが完全に休めるわけではないことも念頭に置いておきましょう。

ここまで見てきたように、年間休日118日は平均的な企業よりは若干休みが多いと言えます。では実際の生活において、プライベートの時間をどれだけ満喫できるのでしょうか。

記事内の体験談にもあるように、年間休日118日あればある程度はプライベートの時間も確保しやすいでしょう。趣味の時間を作ったり、旅行に出かけたりと、自分の時間をそれなりに満喫することができそうです。

118日の休日の多くは土日になるため、休日は連続して取得できます。平日は仕事に集中し、休日はしっかりリフレッシュするというメリハリの利いた生活リズムを作りやすいでしょう。

もちろん有給休暇を活用することで、さらに休みを増やすことも可能です。118日以上に長期の休暇を取りたい場合は、有給休暇を組み合わせるのが一般的な方法と言えます。

年間休日118日は平均よりは多いとは言え、中には120日以上の休みがある企業も存在します。他の休日日数と比べて、改めて118日の立ち位置を確認しておきましょう。

公務員の場合は完全週休2日制に加えて祝日が休みになり、さらに夏季休暇などもあるため、トータルの休日数は120日を超えるケースが一般的です。民間企業の118日とは、やや開きがあると言えるでしょう。

休日数が多い大企業の中には、125日程度の休みを設けているところもあります。こうした企業では、祝日が全て休みになっていたり、GWとは別に長期の休暇があったりと、手厚い休暇制度が整備されています。

年間休日100日未満の企業は全体の15％ほどを占めており、まだまだ少ない休日数の会社もたくさん存在します。特に従業員数が少ない会社ほど休みが取りづらい傾向にあり、注意が必要です。

年間休日118日は、日本の企業の中では平均よりも若干多い部類に入る休日数だと言えるでしょう。ゴールデンウィークやお盆休みなどのまとまった休暇も期待でき、プライベートもそれなりに充実させやすい環境だと考えられます。

ただし、この休日数はあくまで公務員や大手企業と比べると見劣りしてしまうのも事実。満足のいく休暇が取れるかどうかは、企業の休日制度の詳細を確認することが大切です。

実際の求人に際しては、休日数だけでなく有給の消化率なども合わせてチェックし、総合的に判断するのがおすすめと言えるでしょう。

以下は、参考にした知恵袋記事一覧です。

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